米国による中国攻撃に備える やっぱり消費税は撤廃で経済回復を

米国が中国を攻撃（報復）した場合、気になるのはトヨタやホンダに代表される日本のメーカーの中国の工場はどうなるのかということですね。

もうあきらめましょう。新しく工場を他の国や日本につくるしかありません。もともと一から作ったのだから、また出来るでしょう。

中国共産党は神の許すものではないので、崩壊は決まっています。その中で被害を最小限にする方法を考えなくてはなりません。日本は米国と協力して中国共産党をたたきつぶさなくてはなりません。

そうしないと、将来私たちの子孫に災いが及びます。子孫が中国共産党の奴隷になってウィグル人みたいに虐待されたどうする？いやですよね。

では、今中国経済崩壊の痛みを覚悟しなくてはなりません。将来侵略されるよりその方がよっぽどましです。

中国への経済進出への警告は月刊「リバティ」や、あらゆる霊言集で行ってきましたので、信じる人はもう撤退しているでしょう。

信じないで残っている人は、痛みをがまんしましょう。

そして、これを乗り越えるために、やっぱり日本は消費税撤廃をしなくてはなりません。

国会議員って2世が多いけど、国会議員って世襲制でしたっけ？

恵まれていると、消費税に苦しむ庶民の気持ちはわからないかもしれないですね。既得権益で当選しているから、あまり優秀ではないのかもしれません。

麻生大臣は、財務省を説得して、消費税を撤廃できれば、アベノミクスは崩壊したけど、消費税撤廃出来て良かったとなるのではないでしょうか？